投資信託は、多くの人から集めたお金をまとめ、株式や債券などで運用する金融商品です。金融機関によっては少額から積み立てられ、1本で複数の銘柄に投資できます。
ただし、預金とは異なり元本保証はありません。商品によって投資先・値動き・費用が大きく異なるため、名前や直近の成績だけで選ばないことが大切です。
この記事では、投資信託の仕組みから費用、リスク、選び方までを順番に解説します。
投資信託とは
投資信託は、投資家から集めた資金を運用会社がまとめて運用し、その成果が投資額に応じて投資家へ反映される商品です。
投資先は商品ごとに異なり、国内外の株式、債券、不動産投資信託（REIT）などがあります。複数の資産を組み合わせたバランス型もあります。
「投資信託」という名前だけでは、値動きの大きさは分かりません。何に投資している商品なのかを確認することが最初のポイントです。
投資信託の仕組み
投資信託には、主に販売会社・運用会社・信託銀行の3者が関わります。
| 関係する会社 | 主な役割 |
|---|---|
| 販売会社 | 証券会社や銀行など。購入・解約の手続きや口座管理を行う |
| 運用会社 | 投資先を決め、信託銀行へ運用を指示する |
| 信託銀行 | 投資家の資産を保管し、運用会社の指示に基づいて売買する |
投資家の資産は、運用会社や販売会社の自社資産とは分けて管理されます。ただし、投資先の価格下落による損失まで防げるわけではありません。
基準価額と分配金
基準価額は、投資信託の値段にあたるものです。組み入れている株式や債券などの時価から費用などを差し引いて計算され、通常は1日1回公表されます。
分配金は、決算時に投資信託の資産から投資家へ支払われるお金です。分配金が出ると、その金額に相当する分だけ基準価額は下がります。
そのため、分配金の多さだけで運用成績を判断することはできません。基準価額の変化と受け取った分配金を合わせて確認する必要があります。
分配金には、運用益から支払われるものだけでなく、投資家が拠出した元本の一部が払い戻される形になるものもあります。資産形成が目的なら、分配金の金額よりも長期の運用成績や分配方針を確認しましょう。
売却益にかかる税金や、普通分配金・元本払戻金の違いは、投資信託の税金とNISA・課税口座の違いで確認できます。
投資信託のメリット
- 少額から始めやすい：金融機関によっては100円などから積み立てられる
- 分散しやすい：1本で複数の銘柄や地域に投資できる商品がある
- 積立を自動化できる：毎月決まった金額を自動で購入できる
- 個別銘柄を選ばずに投資できる：指数に連動する商品などを利用できる
ただし、特定の国・業種・テーマに集中する投資信託は、複数の銘柄を保有していても値動きが大きくなることがあります。「1本買えば必ず十分に分散できる」という意味ではありません。
投資信託の主なリスク
金融商品の「リスク」は、単に危険という意味ではなく、運用結果の振れ幅や不確実性を指します。一般に、高いリターンを期待する商品ほど値動きも大きくなります。
| 主なリスク | どのような影響があるか |
|---|---|
| 価格変動リスク | 株式や債券などの価格下落で基準価額が下がる |
| 為替変動リスク | 外貨建て資産は、円高になると円換算の価値が下がりやすい |
| 信用リスク | 投資先の企業や国の信用状態が悪化し、価格下落や債務不履行が起こる |
| 金利変動リスク | 市場金利の変化によって、主に債券価格が変動する |
| カントリーリスク | 投資先の国・地域の政治や経済の変化が価格に影響する |
| 流動性リスク | 市場の混乱時などに希望する価格で売買しにくくなる |
商品分類だけで将来の収益の高低は決められません。分類ごとに、損失の要因と資料で確認する項目を整理します。
| 投資対象 | 損失につながる主な要因 | 購入前に読む項目 |
|---|---|---|
| 国内債券 | 金利の上昇、発行体の信用悪化 | 債券の残存期間、信用力、組入れ先 |
| 外国債券 | 債券価格の下落と為替変動 | 通貨、為替ヘッジの有無、信用力 |
| バランス型 | 組み入れた株式・債券等の値下がり | 資産配分、配分を変更する方針 |
| 国内・全世界株式 | 企業業績や株式市場全体の悪化 | 対象指数、国・業種・上位銘柄の比率 |
| 特定国・テーマ型株式 | 特定の地域・業種に不利な出来事 | 集中する投資先と、その選定・入替えルール |
上表は将来のリターンや値下がり幅の順位ではありません。同じ分類でも、組入れ比率、為替ヘッジ、費用によって結果が変わります。特定の国・テーマへの集中は、高い利益を保証するものではありません。
株式と債券そのものの特徴は、株式の基本と債券の基本で解説しています。
投資対象による違い
商品名が似ていても、投資対象によって値動きは大きく異なります。
- 国内株式型：日本企業の株式に投資する
- 外国株式型：米国、先進国、全世界、新興国などの株式に投資する
- 債券型：国債や社債などに投資する
- バランス型：株式・債券・REITなどを組み合わせる
- テーマ型：AI、半導体、宇宙など特定の分野に集中して投資する
初心者は、商品名より先に「どの国の、どの資産へ、どの割合で投資するのか」を確認すると整理しやすくなります。
インデックス型とアクティブ型の違い
運用方法は、主にインデックス型とアクティブ型に分けられます。
| 比較項目 | インデックス型 | アクティブ型 |
|---|---|---|
| 運用目標 | 特定の指数に連動する成果を目指す | 指数を上回ることなど、商品ごとの目標を目指す |
| 銘柄の決め方 | 指数の構成に沿って組み入れる | 運用方針に基づいて運用会社が選ぶ |
| 信託報酬 | 一般に低い傾向 | 一般に高い傾向 |
| 運用結果 | 指数に近い値動きを目指す | 指数を上回る場合も下回る場合もある |
| 確認点 | 連動する指数、費用、指数との差 | 運用方針、費用、長期実績、運用体制 |
インデックス型を選ぶ場合も、最初に投資したい資産や地域を決める必要があります。「信託報酬が最も低い」という理由だけで、投資対象の異なる商品を比べないようにしましょう。
投資信託にかかる費用
投資信託には、購入時・保有中・売却時に費用がかかる場合があります。
| 費用 | 発生する時期 | 確認点 |
|---|---|---|
| 購入時手数料 | 購入時 | かからない商品も多い。販売会社によって異なる場合がある |
| 信託報酬（運用管理費用） | 保有中 | 投資信託の資産から継続的に差し引かれる |
| 信託財産留保額 | 主に解約時 | 設定のない商品もある |
| その他の費用 | 保有中など | 監査費用や組入資産の売買費用など。事前に金額を示せない場合がある |
同じ指数への連動を目指す商品を比べる場合、信託報酬などの継続費用は重要な比較項目です。ただし、費用だけでなく、純資産総額、指数との連動状況、繰上償還の条件なども確認します。
目論見書と運用報告書を、比較メモにする
商品名だけを並べると違いを見落とします。候補ごとに次の4項目を同じ基準で書き出すと、買う理由と保有後の確認点がつながります。
| 記録すること | 確認する資料・項目 | 判断への使い方 |
|---|---|---|
| 何に投資するか | 交付目論見書の「ファンドの目的・特色」 | 同じ指数・資産を対象とする商品同士で比較する |
| 何が起きると損失が出るか | 交付目論見書の「投資リスク」 | 家計で受け入れられないリスクがあれば候補を見直す |
| どの費用がかかるか | 交付目論見書の費用欄と、運用報告書の費用明細 | 信託報酬だけで総費用と判断しない |
| 現在の中身が目的に合うか | 最新の月次報告書の資産・国・銘柄構成 | 保有中の商品と重複していないか確認する |
費用の計算例（仮定）：比較方法を示すため、運用残高が1年間ずっと100万円、信託報酬の年率がA商品0.1％、B商品0.3％と仮定します。この費用だけなら年間約1,000円と約3,000円で、差は約2,000円です。実在商品の料率や将来の残高を示す数字ではなく、売買等のその他費用も含めていません。実際は残高が変動するため、同額にはなりません。
低い費用でも、投資対象が異なれば運用結果を単純には比べられません。まず中身をそろえ、次に費用と運用状況を確認する順番です。参考：金融庁「資産形成の基本」。
投資信託とETFの違い
| 比較項目 | 一般的な投資信託 | ETF |
|---|---|---|
| 取引場所 | 証券会社や銀行など | 証券取引所 |
| 取引価格 | 通常は1日1回決まる基準価額 | 市場が開いている間に変動する価格 |
| 購入金額 | 金融機関によっては少額から購入可能 | 市場価格と売買単位で決まる |
| 自動積立 | 対応する金融機関が多い | 対応状況は金融機関や商品による |
| 主な費用 | 信託報酬など | 売買手数料や信託報酬など |
積立を自動化したい人には一般的な投資信託、取引価格を見ながら売買したい人にはETFが使いやすい場合があります。詳しくはETFの基本で解説しています。
NISAで投資信託を買う場合
NISAは、口座内で得た一定範囲の運用益が非課税になる制度です。投資信託そのものの値動きを小さくしたり、元本を保証したりする制度ではありません。
つみたて投資枠では、長期・積立・分散投資に適したものとして金融庁の基準を満たした商品が対象です。成長投資枠では、より幅広い投資信託が対象になりますが、すべての商品を購入できるわけではありません。
NISAの仕組みはNISAの基本、商品例はNISAで検討しやすい投資信託で確認できます。
投資信託を選ぶ5ステップ
1．目的と使う時期を決める
老後資金、教育費、住宅購入など、目的と使う時期を決めます。数年以内に使う予定のお金や生活防衛資金は、価格変動のある投資信託へ回さないことが基本です。
2．投資する資産と地域を決める
株式、債券、バランス型のどれにするか、国内・先進国・全世界など、どの地域へ投資するかを決めます。ここで値動きの大きさが大きく変わります。
3．インデックス型かアクティブ型かを選ぶ
指数に沿った運用を低コストで続けたいのか、運用会社の判断による成果を期待するのかを選びます。
4．費用と運用状況を比べる
同じ投資対象の商品同士で、信託報酬、純資産総額、指数との差、分配方針、繰上償還の条件などを比較します。直近1年の成績だけでは判断しません。
5．交付目論見書を確認して少額から始める
購入前に交付目論見書を読み、投資対象、運用方針、主なリスク、費用、換金にかかる日数を確認します。内容を理解できる金額から始め、積立額は家計に合わせて設定します。
投資を始める前の全体的な準備は、投資の基本と始め方も参考にしてください。
初心者が避けたい選び方
- 人気ランキングだけで決める
- 直近の値上がり率だけを見て買う
- 分配金の多さを、そのまま利益の多さだと考える
- 投資対象を確認せず、似た商品を複数保有する
- 特定の国やテーマへ集中する商品を、分散型の商品と同じ感覚で持つ
- 生活費や近く使う予定のお金まで投資する
NASDAQ100やFANG+などのハイテク系商品は、成長が期待される一方、投資先の偏りによって値動きが大きくなる場合があります。特徴はハイテク系投資信託の比較で整理しています。
よくある質問
投資信託は預金より安全ですか？
安全とは限りません。投資信託は元本保証ではなく、投資先の値動きによって損失が出ることがあります。預金とは目的と仕組みが異なります。
何本くらい持てば分散できますか？
本数だけでは決まりません。全世界株式など、1本で幅広い銘柄へ投資する商品もあります。複数の商品を持っていても、同じ銘柄が多く含まれていれば投資先は重複します。
分配金が多い商品を選ぶべきですか？
分配金の多さだけでは判断できません。分配金は投資信託の資産から支払われるため、その分だけ基準価額が下がります。資産形成が目的なら、分配金を含む運用成績と費用を確認します。
価格が下がったら積立を止めるべきですか？
下落だけを理由に決めるのではなく、当初の目的、使う時期、投資対象、家計の余裕を確認します。近く使うお金を投資していた場合や、想定より大きなリスクを取っていた場合は見直しが必要です。
まとめ
- 投資信託は、複数の投資家の資金をまとめて運用する商品
- 少額・積立・分散を実行しやすい一方、元本保証ではない
- 分配金だけでなく、基準価額を含む運用成績を見る
- 商品名よりも、投資対象・地域・費用・リスクを確認する
- 購入前に交付目論見書を確認する
初心者は、まず目的と運用期間を決め、幅広く分散された商品を含めて比較すると整理しやすくなります。証券会社を選ぶ段階では、NISAに対応する証券会社の比較も参考にしてください。
2026年9月10日の更新：投資対象別の表を見直し、確認資料の読み分けと、仮定を明示した費用計算例を追加しました。金融庁の資産形成に関する説明を再確認しました。以下の従来の確認日とは区別して記載しています。
この記事の情報について
- 情報の確認日：2026年8月23日
- 執筆者：たつまる（病院薬剤師・投資信託を利用した資産形成を実践）
- 主な確認先：金融庁、J-FLEC、資産運用業協会
制度や商品の条件は変更されることがあります。購入前に、販売会社の最新情報と交付目論見書を必ず確認してください。本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を勧めるものではありません。
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参考資料：
金融庁「NISA特設ウェブサイト」
J-FLEC「投資信託の交付目論見書はどこをチェックすればいいの？」
資産運用業協会「投資信託を学ぼう」
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