情報確認日：2026年9月26日
教育費を貯めながら住宅ローンを返し、老後の準備も進めたい。毎月の家計は黒字でも、「このままの積立額で、進学や買い替えの支払いが重なっても大丈夫だろうか」と迷うことがあります。
そんなときに役立つのが、将来の予定とお金をつなげて考えるライフプランニングです。
最初に確認したいのは、おすすめの金融商品ではありません。現在の資産・負債、将来の予定、年ごとの収入・支出を順に整理し、いつ、どのお金が不足しそうかを見つけることです。
この記事では、ライフイベントと人生の三大資金を整理したうえで、個人バランスシート・ライフイベント表・キャッシュフロー表の作り方を、同じ架空の家庭の例で説明します。最後に、自分だけでは判断しにくいときにFPへ相談する方法も紹介します。
※一般的な家計整理の考え方を紹介する記事です。筆者はFP・税理士として個別相談を行う立場ではありません。家族設定と金額例は教育用の架空例であり、実際の相談事例・筆者の家計・標準的な必要額ではありません。
目次（開く・閉じる）
ライフイベントと「人生の三大資金」を整理する
ライフイベントは、これからの暮らしに関わる出来事
ライフイベントとは、結婚・出産・進学・就職・転職・住宅購入・退職など、暮らしの節目になる出来事です。車や家電の買い替え、介護、長期の療養、旅行なども、家計の予定として書き出して構いません。
大切なのは、「必ず起こること」だけでなく、「実現したいこと」「起こる可能性に備えておきたいこと」を区別して並べることです。予定が決まっていなければ、時期や金額は未定のまま残します。日本FP協会も、分かる範囲の予定や目標をライフイベント表へ記入する方法を案内しています。［1］
三大資金は、教育資金・住宅資金・老後資金
教育・住宅・老後のお金は、一般に「人生の三大資金」と呼ばれます。［2］ ただし、全員に同じ額が必要という意味ではありません。子どもの有無、住まいの選び方、働き方などで、必要な準備は変わります。
| 資金 | 見積もる内容 | 家計全体で確認すること |
|---|---|---|
| 教育資金 | 授業料、入学時の費用、教材・通学費、自宅外通学の費用など | 兄弟姉妹の進学が重なるか。毎年の収入から払う分と、事前に貯める分を分けられるか |
| 住宅資金 | 購入時の諸費用、頭金、ローン返済、税・修繕費。賃貸なら家賃や更新・転居費 | 借りられる額ではなく、教育費や老後資金と両立して払える額か |
| 老後資金 | 退職後の生活費、住居費、医療・介護、予定する大きな支出 | 年金などの収入と支出の差を、何年分・どの資金で補うか |
この表は、見積もりの論点を整理した本記事独自の確認表です。三大資金だけに絞るのではなく、生活防衛資金や家族が大切にしたい支出も残します。
教育費の金額の目安は「子どもの教育費はいくら必要？」、準備方法の比較は「教育資金はどう貯める？」で詳しく扱っています。ここでは、それらを家計全体の計画へつなげます。
住宅費は「住宅ローンの返済計画」、老後資金は「リタイアメントプランニングの始め方」で詳しく整理しています。
ライフプラン作成に使う3つの表
3つの表は似ていますが、見る対象が異なります。日本FP協会も、家計のバランスシート・ライフイベント表・キャッシュフロー表を公開しています。［1］
| 表 | 整理する内容 | 分かること |
|---|---|---|
| 個人バランスシート | ある時点の資産・負債・純資産 | 今どれだけ持ち、どれだけ借りているか |
| ライフイベント表 | 年、家族の年齢、予定する出来事 | 大きな支出や収入変化がいつ重なるか |
| キャッシュフロー表 | 年ごとの収入・支出・残高の推移 | 予定どおりに進めると、どの年にお金が減るか |
作る順番は、現在地を確認する→予定を並べる→金額を入れる→調整する→見直すの5ステップです。
以下では、2026年末を出発点に、翌年から5年間を考える架空の家庭を使います。短い表で作り方をつかむための例であり、この5年間だけで教育・老後資金の準備が十分かを判定するものではありません。
STEP1｜個人バランスシートで家計の現在地を確認する
個人バランスシートは、個人や家族の資産と負債を、同じ基準日で整理する表です。家族分をまとめるときは「家計のバランスシート」とも呼びます。
純資産＝資産の合計－負債の合計です。［1］
預貯金や投資資産だけでなく、自宅・車、返済中のローンも確認します。投資資産・不動産などは現在の価値の見積もり、ローンは現在の元本残高を使い、同じ資産を二重に数えないようにします。
架空例：預貯金300万円、住宅ローン残高1,800万円の家庭
基準日は2026年12月31日と仮定します。以下の数字は市場相場や平均値ではなく、計算を説明するための設定です。金額の単位は万円です。
| 区分 | 項目 | 金額 |
|---|---|---|
| 資産 | 預貯金 | 300 |
| 資産 | 投資信託などの評価額 | 200 |
| 資産 | 自宅の現在価値の見積もり | 2,200 |
| 資産 | 車の現在価値の見積もり | 100 |
| 資産合計 | 2,800 | |
| 負債 | 住宅ローンの元本残高 | 1,800 |
| 負債 | その他の借入残高 | 0 |
| 負債合計 | 1,800 | |
| 純資産 | 2,800－1,800 | 1,000 |
この家庭の純資産は1,000万円です。ただし、1,000万円をすぐに使えるわけではありません。 自宅や車は生活に使っており、投資資産は価格が変わります。日々の支払いに直接使う預貯金は300万円です。
この例では、その300万円の中から「少なくとも200万円は現金で残す」と家庭内で決めたものとします。200万円は、この架空の家庭の設定であって、どの家庭にも必要な基準額ではありません。 また、預貯金300万円とは別に200万円がある設定でもありません。
資産の総額だけでなく、使いやすさも確認する
NISA口座の商品は、投資資産の一部として数えます。口座残高と中の商品を別々に加える必要はありません。保険を資産に含める場合も、死亡保険金を現在使える資産とせず、解約返戻金など、どの金額を記入しているかを区別します。
純資産がプラスでも、目の前の支払いに使える現金が足りない場合があります。反対に、住宅ローンがあるという理由だけで家計が危険とも判断できません。次の表で返済と生活費を両立できるかを確認します。
現金をどの程度残すかの考え方は、「生活防衛資金はいくら必要？」を参照してください。
STEP2｜ライフイベント表に家族の予定を並べる
年と家族の年齢を先に書き、その横に進学・働き方・買い替えなどの予定を入れます。結婚や出産、住宅購入を、すべての家庭に必須のイベントとして埋める必要はありません。
同じ家庭の5年間のライフイベント表
年齢は各年末時点という架空の設定です。実際の表では誕生日・学年・入学時期を確認してください。
| 年 | 大人A／B | 第1子 | 第2子 | 主な予定・確認事項 |
|---|---|---|---|---|
| 2026年末 | 40歳／38歳 | 12歳 | 9歳 | 資産と負債を整理する基準時点 |
| 2027年 | 41歳／39歳 | 13歳 | 10歳 | 第1子が中学校へ進学 |
| 2028年 | 42歳／40歳 | 14歳 | 11歳 | 進路の希望と必要費用を更新 |
| 2029年 | 43歳／41歳 | 15歳 | 12歳 | 受験・翌年の進学準備 |
| 2030年 | 44歳／42歳 | 16歳 | 13歳 | 第1子が高校、第2子が中学校へ進学。車を買い替える予定 |
| 2031年 | 45歳／43歳 | 17歳 | 14歳 | 進学後の実際の支出と、次の進学費用を確認 |
この表からは、2030年に2人の進学と車の買い替えが重なると分かります。まだ費用を正確に計算できなくても、早めに確認すべき年を見つけられます。
表の先には、大学等への進学、住宅ローンの完済、退職後の生活も続きます。まず5年分を作り、慣れたら家族の進路や働き方に合わせて、退職後までの見通しへ延ばしてください。日本FP協会は、キャッシュフロー表を20～30年分を目安に作る方法も案内しています。［1］
STEP3｜キャッシュフロー表で収入・支出・残高を確認する
ライフイベント表へ、年ごとの手取り収入と支出を入れていきます。会社員なら、給与や賞与の額面ではなく、税金・社会保険料を差し引いた手取り額を基準にすると整理しやすくなります。［1］
家賃・食費などの毎月の支出だけでなく、固定資産税、車検、年払い保険料、入学時の支払いも確認します。手取り収入を求める際にすでに差し引いた税・社会保険料を、もう一度支出へ計上しないよう注意します。
今回は「預貯金が足りるか」を見る簡易表にする
キャッシュフロー表には、金融資産全体の推移を示す作り方もあります。ここでは、支払日に必要なお金を確認するため、預貯金残高と投資資産を分けて管理する簡易表にします。自宅や車を含む純資産全体の推移表ではありません。
計算は次のとおりです。
年間収支＝年間手取り収入－生活・教育・臨時支出などの合計
年末預貯金＝前年末預貯金＋年間収支－投資への振替＋投資から現金へ戻した額
投資への振替は、消費ではなく資産の置き場所を変えることです。 預貯金からは減りますが、その分の投資資産が増えます。生活費に含めたうえで、さらに振替額を差し引くと二重計上になります。
住宅ローンの毎月の返済は元金・利息とも現金の支出です。一方、バランスシートの負債が減るのは返済した元金分であり、2つの表の扱いを混同しないようにします。
架空例の計算条件
年間手取り収入は600万円、通常の生活・住居費等は420万円で一定とします。420万円には住宅ローンの年間返済120万円や通常の年払い費用を含み、教育費と表に示す臨時支出は含めません。
教育費は進学などに応じて増える設定です。臨時支出は、2030年の車の買い替え200万円、それ以外の年は家電などの20万円とします。車の買い替え額は下取り等を反映した支払額の仮定で、車の売却代を別に収入へ加えません。
預貯金はSTEP1の300万円から開始し、毎年60万円を投資へ回すものとします。投資資産200万円の売却はしません。比較を単純にするため、預金利息・運用損益・売買費用・物価上昇は反映していません。金額・収益率・将来の学費を予測したものではありません。
見直し前のキャッシュフロー表
金額の単位は万円です。「＋」は黒字、「－」は赤字を表します。
| 項目 | 2027年 | 2028年 | 2029年 | 2030年 | 2031年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 年間手取り収入 | 600 | 600 | 600 | 600 | 600 |
| 生活・住居費等 | 420 | 420 | 420 | 420 | 420 |
| 教育費 | 60 | 80 | 100 | 150 | 160 |
| 臨時支出 | 20 | 20 | 20 | 200 | 20 |
| 支出合計 | 500 | 520 | 540 | 770 | 600 |
| 年間収支 | ＋100 | ＋80 | ＋60 | －170 | 0 |
| 投資への振替 | 60 | 60 | 60 | 60 | 60 |
| 年末預貯金 | 340 | 360 | 360 | 130 | 70 |
2030年は、前年末の360万円に赤字170万円と投資への振替60万円を反映し、預貯金が130万円になります。
残高はまだプラスですが、この家庭が残したいと決めた200万円を下回ります。2031年も年間収支はゼロのまま60万円を投資へ移すため、預貯金は70万円まで減ります。
「毎月積み立てられている」「全体では資産がある」だけでは、支払いに使うお金の余裕は判断できないことが、この例のポイントです。
STEP4｜支出が重なる年を見つけ、計画を見直す
残高が減る年を見つけても、すぐに保険へ加入したり、運用利回りを高く設定したりする必要はありません。まず、支出の予算・時期、投資へ回す金額、収入の見込みのうち、現実的に変更できるものを比べます。
同じ家庭で3つの条件を変更する
この例では、教育費と収入の設定は変えず、次の調整を行います。
- 2027年から、生活・住居費等のうち見直し可能な固定費を月1万円、年間12万円減らす。
- 2030年の車の買い替え予算を、支払総額200万円から120万円へ変更する。
- 2030・2031年は、投資への振替を年60万円から24万円へ減らす。
いずれも計算上の仮定です。固定費を全家庭で月1万円削減できることや、車を120万円で用意できることを保証するものではありません。既に契約している保険の解約や車の買い替えを、そのまま勧める例でもありません。
| 項目 | 2027年 | 2028年 | 2029年 | 2030年 | 2031年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 年間手取り収入 | 600 | 600 | 600 | 600 | 600 |
| 生活・住居費等 | 408 | 408 | 408 | 408 | 408 |
| 教育費 | 60 | 80 | 100 | 150 | 160 |
| 臨時支出 | 20 | 20 | 20 | 120 | 20 |
| 支出合計 | 488 | 508 | 528 | 678 | 588 |
| 年間収支 | ＋112 | ＋92 | ＋72 | －78 | ＋12 |
| 投資への振替 | 60 | 60 | 60 | 24 | 24 |
| 年末預貯金 | 352 | 384 | 396 | 294 | 282 |
見直し後は、2030年の預貯金が294万円、2031年が282万円です。年末時点では、設定した200万円を維持できる計算になります。
ただし、投資を減らした分まで「節約できた」と数えてはいけません。
| 2031年末の比較 | 見直し前 | 見直し後 | 差 |
|---|---|---|---|
| 預貯金 | 70 | 282 | ＋212 |
| 投資資産〔運用損益を含めない〕 | 500 | 428 | －72 |
| 金融資産の合計 | 570 | 710 | ＋140 |
預貯金の増加212万円のうち、72万円は投資への振替を減らして現金で残した分です。金融資産全体の増加140万円は、固定費の削減60万円〔12万円×5年〕と車の予算縮小80万円によるものです。
将来の運用収益ではなく、支出と資金配分を変えた結果として読みます。実際には投資資産の値動きがあり、ここで使った残高にはなりません。投資に元本割れの可能性があることは、金融庁も説明しています。［3］
固定費の見直し方法は、「固定費の見直し方」で詳しく整理しています。
年末残高がプラスでも、支払月は別に確認する
年間では黒字でも、入学金の納付が先、賞与の入金が後なら、一時的に支払い資金が足りなくなることがあります。
大きな支出がある年は、月単位で「いつ払うか」「その時点の預貯金はいくらか」まで確認してください。今回の年次表は、月途中の最低残高までは計算していません。
STEP5｜年1回と、家計が変わったときに更新する
最初に作った表を、将来を予測した正解として固定する必要はありません。実際の収支・資産残高へ更新し、予定との差が大きくなった部分を確認します。ライフプランは状況に応じて見直すものであることは、日本FP協会も案内しています。［1］
本記事では、少なくとも年1回に加え、出産・進学・転職・休職・住宅購入・退職などの変化があったときに確認する使い方を提案します。
長期の表では、「収入が減った」「教育費や生活費が増えた」「運用資産が値下がりした」場合も別の条件として試算します。数字を楽観的に置き直して残高をプラスにするのではなく、厳しい条件なら何を変更するかを先に考えます。
三大資金を一度に完璧に計算するより、まず直近数年を作り、その後に教育費の終了、ローン完済、退職後まで延ばしていく方法で構いません。
無料のシートや公的シミュレーターも利用する
表を一から作るのが難しければ、日本FP協会の「便利ツールで家計をチェック」から、収支確認表・バランスシート・ライフイベント表・キャッシュフロー表を確認できます。PDFとExcelが公開されています。［1］
老後の収入を見積もる際は、厚生労働省の公的年金シミュレーターの案内も参考になります。ただし、簡易な試算結果であり、実際に受け取る年金額と一致するとは限りません。［4］
この記事の表は、公式様式の転載ではなく、説明のために独自に作った架空例です。家計情報をオンラインサービスへ入力する場合は、保存先や個人情報の取扱いも確認してください。口座番号や家族の詳細を、そのままSNSやブログへ載せる必要はありません。
自分だけでは判断が難しいときは、FP相談も選択肢
ライフプランは、自分で作り始められます。表に予定と金額を入れ、必要な調整が見えているなら、必ずFPへ依頼しなければいけないわけではありません。
一方、次のような場面では、家計全体の計画についてFPへ相談する選択肢があります。FP相談は、希望を整理し、収支・資産・ローン・保険などを確認して計画を考える流れで行われます。［5］
| 自分だけでは判断しにくい場面 | 相談したいことの例 |
|---|---|
| 教育費・住宅ローン・老後資金の準備が重なる | どの年に不足し、何を優先すればよいか |
| 育休・時短・転職などで収入が変わる | 手取りと給付の見込みを変えた複数の計画 |
| 投資は続けたいが、現金が減る | 生活防衛資金・予定支出・投資額の配分 |
| 保険や住宅ローンを見直したい | 保障を失う影響や、変更費用も含めた比較 |
| 自分で作った表に不安がある | 支出の漏れ、二重計上、楽観的な前提がないか |
相談の目的は、商品を契約することではなく、判断できずにいる点を整理することです。例えば今回の架空例なら、次のように伝えられます。
教育費と車の買い替えが重なる年に、預貯金が減りそうです。まずは新しい商品への加入を前提にせず、現在の家計のままの場合と、支出・投資額を調整した場合を比較したいです。前提条件が分かるキャッシュフロー表の作成や確認に対応していますか。
相談前にそろえる資料と質問
作りかけの3つの表に加え、手取り収入、年間支出、預貯金・投資の残高、ローン返済予定、保険内容が分かる資料を準備すると、相談の論点を絞れます。必要な書類は相談内容によって異なるため、事前に確認してください。［5］
申込前には、少なくとも次の点を確認します。
- 相談料、表や提案書の作成料、継続見直しの費用はそれぞれいくらか。
- キャッシュフロー表を作成するか、前提条件や結果を受け取れるか。
- 商品提案を伴うか、金融商品の販売に関わる報酬があるか。相談だけでも利用できるか。
- 教育・住宅・老後など、今回相談したい分野を扱っているか。
日本FP協会は、料金がFPによって異なり、キャッシュフロー表などの作成料を別に設定する場合があると案内しています。「相談無料」と「詳細な表の作成や継続支援まで無料」は同じとは限りません。［6］ 得意分野や相談経験も含めて選ぶことが重要です。［7］
金融商品の販売・勧誘を行わない相談を希望する場合は、J-FLECのような公的な相談先もあります。ただし、相談時間・回数・対応範囲を確認し、すべての相談先で同じ成果物を受け取れるとは考えないようにします。［8］
家計全体の計画を相談したい方へ
まずは「いつお金が減りそうか」「何を残して、何なら調整できるか」を、作った表に書き込んでみてください。
それでも教育費・住宅費・老後資金の優先順位が決めにくい場合は、その表と迷っている点をもとに、FPと一緒に複数の計画を比べる方法があります。利用する際は、希望する相談内容、費用、商品提案の有無を確認して選びましょう。
まとめ｜3つの表をつなぐと、次に考えることが見える
ライフプランニングでは、個人バランスシートで現在地を確認し、ライフイベント表で予定を並べ、キャッシュフロー表で将来の残高を確かめます。
今回の架空例では、純資産が1,000万円あっても、進学と車の買い替えが重なる年に預貯金が減ることが分かりました。支出予算と投資への振替を見直すことで、将来の運用益を前提にせず、手元資金を調整する例も示しました。
目指すのは、必ず当たる未来予測ではありません。自分や家族が大切にしたいことを残しながら、今のうちに変更できる点を見つけることです。
まずは、現在の資産・負債と、これから5年の予定を書き出してみてください。自分だけでは判断しにくい部分は、相談するテーマとして残して構いません。
家計管理から資産形成までの優先順位は、「資産形成の基本」で整理しています。
参考資料・この記事の位置づけ
- 日本FP協会「便利ツールで家計をチェック」：収支確認表、バランスシート、ライフイベント表、キャッシュフロー表。
- 日本FP協会 FP Journal Online「晩婚・晩産世帯が知っておきたいお金の備え ～老後資金の準備～」：教育・住宅・老後の三大資金の整理。本記事の金額例の根拠資料ではありません。
- 金融庁「資産形成の基本」：金融商品の特徴、投資リスク、長期・積立・分散投資の考え方。
- 厚生労働省「公的年金シミュレーター利用のご案内」・「利用に当たってのご留意事項」：簡易試算の用途と限界。
- 日本FP協会「FP相談の流れ」・「FP相談に関するQ&A」：相談の進め方、準備する資料。
- 日本FP協会「料金体系について」：相談料・表の作成料などの確認事項。
- 日本FP協会「信頼できるFPの選び方」：得意分野・相談経験・料金などの選び方。
- 金融経済教育推進機構 J-FLEC「はじめてのマネープラン」：金融商品の販売・勧誘を行わない相談の案内。
上記の一般的な考え方と、当ブログ独自の架空例・確認項目を区別しています。表の金額は統計・商品条件・税額の実測値ではありません。個別の税務・制度適用や契約変更は、関係機関や対応する専門家へ確認してください。
執筆者：たつまる（病院薬剤師）
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